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医療費控除で人間ドッグ費用は対象か?精密検査・再検査・PET検査は?

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人間ドック費用は、料金がとても高いです。

でも、健康が大切ですから、たまには人間ドッグを受けたいところです。

人間ドックにかかった費用が医療費控除の対象になれば、その負担が軽減されるのですが、人間ドッグ費用は医療費控除の対象になるのかわかりにくいですね。

そこで今回は、人間ドッグ費用についての医療費控除の扱いについて説明いたします。



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医療費控除で人間ドッグ費用は対象か?


人間ドッグとは?


人間ドックは、健康診断に比べて、項目数も多く、より専門的検査を行なうものです。

人間ドッグ費用については、健康保険組合によっては補助があるところもありますが、基本的には自己負担になります。


一般的な健康診断の検査項目に加えて、次のような検査を行います。

・目  :眼底、眼圧
・呼吸器:呼吸機能検査
・腎臓 :尿素窒素、クレアチニン、尿潜血、尿沈殿
・血球 :血小板
・肝機能:TBil、LDH、ALP、TP、Alb
・すい臓:アミラーゼ
・尿酸
・腹部超音波
・便  :便潜血
・上部消化管:内視鏡、透視検査


医療費控除とは?


医療費控除とは、所得税・住民税の計算においては、自分や家族のために支払った医療費等の実質負担額が、1月1日から12月31日までの合計で10万円(所得金額が200万円未満の人は「所得金額×5%」の額)を超えた場合には、その超えた金額をその年の所得から差し引くことができる制度です。


人間ドッグ費用の医療費控除における原則的扱い


健康診断等の費用は、疾病の治療を行うものではないので、原則として医療費控除の対象とはなりません。


医療費控除|人間ドッグで再検査・精密検査になったとき



上記のように、人間ドッグ費用は、治療費ではありませんので、原則として医療費控除の対象とはなりません。

それでは、人間ドッグを受診した結果、再検査や精密検査が必要とされた場合はどうなのでしょうか

再検査・精密検査の結果、異常が見つかった場合


しかし、人間ドッグを受診した結果、重大な疾病等が発見され、引き続きその疾病の治療を行った場合には、例外として人間ドッグ費用は医療費控除の対象になります。

なぜ同じ人間ドッグ費用でも、異常が発見され治療をした場合には医療費控除の対象になるのか、というと、その人間ドッグは治療に先立って行われる診察と同様に考えることができるという考え方なのです。

なお、人間ドッグで異常が見つかった場合でも、引き続き治療をしなかった場合には、治療に先立って行われる診察と同様に考えることができなくなりますので、医療費控除の対象とはなりません。


再検査・精密検査の結果、異常がなかった場合


人間ドッグの再検査・生滅検査の結果、異常がなかった場合には、当然、治療に先立って行われる診察と同様に考えることができなくなりますので、医療費控除の対象とはなりません。



医療費控除|PET検査費用は対象になるのか?


何度も確認しますが、人間ドッグ費用は治療費ではありませんので、原則として医療費控除の対象とはなりません。


PET検査とは?


「PET検査」とは、ポジトロン・エミッション・トモグラフィーの略で、陽電子放射断層撮影のことです。

簡単にいえば、最新のがんの検査のことです。

PET検査費用は、施設ごとに異なりますが、10万円弱から15万円ほどかかります。


このPET検査は、どの病院でも受けられるわけではありません。
PETがある施設に限られます。


PET検査費用は、医療費控除の対象になるのか?


PET検査費用は、医療費控除においては、人間ドッグ費用と同じ扱いになります。

したがって、PET検査により異常が見つからなかった場合や、異常が見つかっても引き続き治療をしなかった場合には、PET検査費用は医療費控除の対象にはなりません。

一方、、PET検査によりがんが見つかり、引き続きがん治療を受けた場合には、治療に先立って行われる診察と同様に考えることができますので、PET検査費用は医療費控除の対象となります。




まとめ


人間ドッグ費用やPET検査費用が医療費控除の対象になるかどうかについて説明してきました。

簡単にいえば、検査結果によって医療費控除になる・ならないかが異なります。

検査結果によって医療費控除の対象になるかどうかを正しく判断し、医療費控除の申告をしましょう。




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※お断り

※記事の内容は、投稿日現在の税法等の規定によっております。税制改正等により最新情報でない場合もありますので、ご了承ください。

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